会計ソフトを購入した場合の勘定科目について

会計ソフトの勘定科目

会計ソフトを購入した場合の勘定科目

インストール型の会計ソフトを買う場合には、
パッケージとして箱や取扱説明書ごと購入する場合と、
ネットショップからソフトウェアをダウンロード購入する場合があります。
どちらの場合でも、会計ソフトは「消耗品費」として経費計上すればOKです。

仮に、ソフトが10万円以上の場合には無形固定資産として資産計上し、減価償却します。
ですが、個人事業用の会計ソフトは大抵10万円未満なので消耗品費でOKです。
ソフトウェアが「消耗品費」というのは変な気もしますが、この処理で問題ありません。

クラウド型の会計ソフトの場合には、
月額 or 年額払いでこちらも無形のソフトウェアに対する支払いになりますが、
こちらも同じように「消耗品費」として計上しましょう。

雑費」でも良いのですが、雑費は経費としての用途が特定できないので、
あまり金額が膨らむのは好ましくない勘定科目です。
会計ソフトの料金はバージョンアップなどで毎年のように発生する経費ですので、
消耗品費として計上しましょう。会計ソフトによって、消費税区分を選択する必要がある場合は「課税」を選択します。

会計ソフトでの帳簿づけ例

例えば、会計ソフトとしてやよいの青色申告オンラインを利用している場合、以下のように帳簿づけします。 下記の仕訳は、やよいの青色申告オンラインを使って、この会計ソフト自体の利用料金を帳簿づけする場合の例です。 「かんたん取引入力」では、簿記の知識がない方でも直感的に分かりやすく仕訳できます。

  • 取引日を選択 例)2016年3月1日
  • 科目からを選択 例)消耗品費
  • 取引手段と支払い予定日を選択 例)クレジットカード、2016年4月25日
  • 摘要を入力 例)やよいの青色申告オンライン 利用料金
  • 金額を入力 例)8,640円

これを実際にやよいの青色申告オンラインで操作すると、
下記の画像のようになります。(かんたん取引入力の場合)

会計ソフトの購入費用・利用料金の帳簿付け

複式簿記の知識がある方は、下記のように複式簿記のスタイルで仕訳することも可能です。
行を追加して、複合仕訳をすることもできます。

会計ソフトの購入費用・利用料金の帳簿付け(複式簿記)

ちなみに、画面メニューの「スマート取引取込」とは、預金取引やクレジットカード取引を自動取得する機能です。 上で紹介したように手動で入力することもできますが、対応した銀行口座やクレジットカードを登録すれば、データを自動取得することができます。データを自動取得すれば、わざわざ手動で打ち込む必要はありません。

会計ソフトのメーカーからサポートを受ける場合の料金

ソフトのサポート料は「諸会費」あるいは「支払い手数料」の勘定科目で仕訳しましょう。
会計ソフトの利用料とサポート料がセットでの支払いであれば、一緒に「消耗品費」としてつけても構いません。この辺りは税理士によっても意見が分かれるところです。

勘定科目は、厳格に定められてはいません。
どちらでも仕訳できるようなものは、企業や事業主の判断で構いません。
重要なのは一度つけた勘定科目で今後も一貫して仕訳することです。(継続性の原則)

なので、今回会計ソフトのサポート料金を「諸会費」で仕訳したのなら、
翌年度以降にも同じように「諸会費」で仕訳すれば問題ありません。

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