法人の会計ソフト比較 - 中小企業・小規模法人用のソフト

中小企業・小規模法人用の会計ソフトに関する比較情報をまとめています。 利用料金・使いやすさ・コストパフォーマンスなどの観点から、おすすめの会計ソフトを上から順番に掲載しています。

	会計ソフト製品名 / シリーズ	導入スタイル
	料金 / 参考価格（税込）	対応OS / 対応デバイス
	マネーフォワード クラウド会計	クラウド型
	スモールビジネス：39,336円(年) ビジネス：65,736円(年)	Windows・Mac両対応 パソコン・スマホなどで利用可
	弥生会計 Next	クラウド型
	エントリープラン：38,280円(年) ベーシックプラン：55,440円(年) ベーシックプラスプラン：92,400円(年)	Windows・Mac両対応 パソコン・スマホなどで利用可
	freee（フリー）	クラウド型
	ひとり法人：39,336円(年) スターター：72,336円(年) ベーシック：118,536円(年)	Windows・Mac両対応 パソコン・スマホなどで利用可
	弥生会計	インストール型
	55,000円～	Windows / パソコン用
	会計王	インストール型
	44,000円	Windows / パソコン用
	会計らくだ	インストール型
	13,200円	Windows / パソコン用
	わくわく財務会計	インストール型
	22,000円	Windows / パソコン用
	奉行Ｊ	インストール型
	44,000円	Windows / パソコン用

インストール型は、パソコンにインストールして使う従来型のソフト。 クラウド型は、インストール不要の新しいスタイルです。 クラウド型は、パソコンやスマホのブラウザ（ChromeやSafariなど）からログインして使います。 （>> クラウド型とインストール型の違いについてはこちら）

マネーフォワード クラウド会計

マネーフォワード クラウド会計の料金プラン比較

マネーフォワード クラウド会計には、上記３つのプランが用意されています。2019年5月8日から料金プランが新しくなり、現在では「クラウド会計」をはじめとした７つのサービスが、セットで提供される形になりました。>> マネーフォワードの新プランについて【法人向け】

「フリープラン」の仕訳件数（帳簿づけできる取引件数）は年間50件までに限られており、ひとまずお試し版というほどの位置づけです。「スモールビジネスプラン」と「ビジネスプラン」には、年間仕訳件数の制限はありません。

支払い方法は、月払いと年払いの２種類が用意されています。年払いを選択すると、月払いするよりも支払い料金が安くなります。途中で会計ソフトを変更する可能性がある場合は、月額プランから始めるのがおすすめです。

帳簿づけをする上で基本的な機能は、スモールビジネスに含まれています。マネーフォワードによると、スモールビジネスのユーザーとしては「従業員がおよそ5名未満の小規模法人」を想定しているようです。一方、経理の専任がおり、ある程度の規模になっている中小企業はビジネスプランを使いましょう。

>> マネーフォワード クラウド会計

弥生会計 Next

弥生会計 Nextの料金プラン比較

「弥生会計 Next」には3種類の料金プランがあります。小規模な法人なら「エントリープラン」で十分ですが、部門管理機能や従業員の経費精算機能を使いたい場合は、上位プランを選びましょう。最上位の「ベーシックプラスプラン」では、ソフトの操作方法だけでなく、仕訳相談などの問い合わせもできます。

ちなみに、以前は「弥生会計オンライン」という法人向け会計ソフトもありましたが、こちらはすでに新規利用を停止しています。

>> 弥生会計 Next

freee（フリー）

freeeの料金プラン比較

freeeの法人プランには無料プランが用意されていませんが、どのプランも30日間は無料で試せるようになっています。

「ひとり法人プラン」でも、経理ソフトとしての基本的な機能は備わっています。「スタータープラン」は、そこに従業員との共有機能などが加わるイメージです。「ベーシックプラン」になると、さらに経営分析レポートのカスタム機能などが追加されます。

なお、ベーシックプランの上に「アドバンスプラン」と「エンタープライズプラン」も存在しますが、これらはビジネスの拡大を見込む中規模以上の企業向けです。

>> freee（フリー）

法人用会計ソフトのこれからと選択のポイントについて

法人用のクラウド会計ソフトに関しては、マネーフォワード・弥生・freeeの3社に勢いがあり、この3社でシェアの覇権を争いながらサービスの質改善に拍車がかかっています。いずれも使い勝手の良いサービスで、今後も長らく三つ巴の状態が続くと予想されます。

その他、ユーザー数が伸びていない会計ソフトは、サービス終了のリスクがつきまとうので注意が必要です。事実、市場シェアでこの３社に及ばなかった会計ソフトが、2018年暮れにもサービス終了しました。会計ソフトを利用する側の会社にしてみれば、利用していたサービスが終了してしまうと乗り換えが大変です。

また、市場全体としてクラウドサービスの普及が飛躍的に拡大しており、インストール型のソフトサービスはユーザー離れが加速しています。これは会計ソフト市場に限らず、Gmailなどのメールサービスなどと同じ様相です。この意味でも、これから会計ソフトを導入するのであれば、クラウド型の会計ソフトをおすすめしています。

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>> 弥生会計 Next
>> freee（フリー）