法人の会計ソフト比較 - 中小企業・小規模法人用のソフト

更新日 2024年7月04日

法人の会計ソフト比較
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中小企業・小規模法人用の会計ソフトに関する比較情報をまとめています。 利用料金・使いやすさ・コストパフォーマンスなどの観点から、おすすめの会計ソフトを上から順番に掲載しています。

会計ソフト製品名 / シリーズ 導入スタイル
料金 / 参考価格(税込) 対応OS / 対応デバイス
マネーフォワード クラウド会計
マネーフォワード クラウド会計 クラウド型
スモールビジネス:39,336円(年)
ビジネス:65,736円(年)
Windows・Mac両対応
パソコン・スマホなどで利用可
弥生会計オンライン 弥生会計 オンライン クラウド型
セルフプラン:30,580円(年)
ベーシックプラン:41,360円(年)
※どちらのプランも初年度無料
Windows・Mac両対応
パソコン・スマホなどで利用可
freee(フリー) クラウド型
ひとり法人:39,336円(年)
スターター:72,336円(年)
ベーシック:118,536円(年)
Windows・Mac両対応
パソコン・スマホなどで利用可
弥生会計 21 弥生会計 インストール型
55,000円~ Windows / パソコン用
会計王21会計王インストール型
44,000円Windows / パソコン用
会計らくだ21会計らくだインストール型
13,200円Windows / パソコン用
わくわく財務会計わくわく財務会計インストール型
22,000円Windows / パソコン用
奉行J奉行Jインストール型
44,000円Windows / パソコン用

インストール型は、パソコンにインストールして使う従来型のソフト。 クラウド型は、インストール不要の新しいスタイルです。 クラウド型は、パソコンやスマホのブラウザ(ChromeやSafariなど)からログインして使います。 (>> クラウド型とインストール型の違いについてはこちら

マネーフォワード クラウド会計

マネーフォワード クラウド会計

マネーフォワード クラウド会計の料金プラン比較

フリープランスモールビジネスビジネス
0円月額 4,378円月額 6,578円
0円年額 39,336円
(年間で13,200円お得)
年額 65,736円
(年間で13,200円お得)
仕訳件数 年間50件まで仕訳件数に制限なし仕訳件数に制限なし
お試し用従業員5名未満の会社に従業員5名以上の会社に

マネーフォワード クラウド会計には、上記3つのプランが用意されています。2019年5月8日から料金プランが新しくなり、現在では「クラウド会計」をはじめとした7つのサービスが、セットで提供される形になりました。>> マネーフォワードの新プランについて【法人向け】

「フリープラン」の仕訳件数(帳簿づけできる取引件数)は年間50件までに限られており、ひとまずお試し版というほどの位置づけです。「スモールビジネスプラン」と「ビジネスプラン」には、年間仕訳件数の制限はありません。

支払い方法は、月払いと年払いの2種類が用意されています。年払いを選択すると、月払いするよりも支払い料金が安くなります。途中で会計ソフトを変更する可能性がある場合は、月額プランから始めるのがおすすめです。

帳簿づけをする上で基本的な機能は、スモールビジネスに含まれています。マネーフォワードによると、スモールビジネスのユーザーとしては「従業員がおよそ5名未満の小規模法人」を想定しているようです。一方、経理の専任がおり、ある程度の規模になっている中小企業はビジネスプランを使いましょう。

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弥生会計 オンライン

弥生会計オンライン

弥生会計 オンラインの料金プラン比較

無料体験プラン セルフプラン ベーシックプラン
0円 年額 30,580円
初年度無料
年額 41,360円
初年度無料
最大2ヶ月 期間制限なし 期間制限なし
最大2ヶ月
電話・メールのサポートあり
最大2ヶ月
電話・メールのサポートあり
電話・メール・チャットサポートあり

弥生会計 オンラインの無料体験プランは、2ヶ月無料で利用できるお試しプランです。「とりあえずどんなもんか触ってみたい」という方向けの期間限定無料プランです。決算機能は利用できません。

セルフプランとベーシックプランは、どちらも初年度無料で利用できます。せっかくなので、ひとまずベーシックプランの方から使い始めることをおすすめします(プランはあとから変更も可能)。ちなみに、弥生会計 オンラインには月額制が用意されていません。有料プランは年払いのみです。

セルフプランとベーシックプランの違いは、「サポートの有無」です。セルフプランには最初の2ヶ月だけ電話とメールのサポートがつきますが、それ以降はサポートセンターへ操作の質問などができません。ベーシックプランは、電話・メール・チャットによるサポートがつくほか、マイナンバーや経理に関する相談もできる体制になっています。

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freee(フリー)

freee

freeeの料金プラン比較

ひとり法人プラン スタータープラン ベーシックプラン
年額 39,336円 年額 72,336円 年額 118,536円
基本的な機能 ひとり法人プランの機能

経費精算機能など
スタータープランの機能

詳細な経営分析機能など
チャット・メールサポート チャット・メール・電話サポート チャット・メール・電話サポート

freeeの法人プランには無料プランが用意されていませんが、どのプランも30日間は無料で試せるようになっています。

「ひとり法人プラン」でも、経理ソフトとしての基本的な機能は備わっています。「スタータープラン」は、そこに従業員との共有機能などが加わるイメージです。「ベーシックプラン」になると、さらに経営分析レポートのカスタム機能などが追加されます。

なお、ベーシックプランの上に「アドバンスプラン」と「エンタープライズプラン」も存在しますが、これらはビジネスの拡大を見込む中規模以上の企業向けです。

>> freee(フリー)

法人用会計ソフトのこれからと選択のポイントについて

法人用のクラウド会計ソフトに関しては、上記の「マネーフォワード クラウド会計」「弥生会計 オンライン」「freee」の3商品に勢いがあり、この提供元3社でシェアの覇権を争いながらサービスの質改善に拍車がかかっています。いずれも使い勝手の良いサービスで、今後も長らく三つ巴の状態が続くと予想されます。

その他、ユーザー数が伸びていない会計ソフトは、サービス終了のリスクがつきまとうので注意が必要です。事実、市場シェアでこの3社に及ばなかった会計ソフトが、2018年暮れにもサービス終了しました。会計ソフトを利用する側の会社にしてみれば、利用していたサービスが終了してしまうと乗り換えが大変です。

また、市場全体としてクラウドサービスの普及が飛躍的に拡大しており、インストール型のソフトサービスはユーザー離れが加速しています。これは会計ソフト市場に限らず、Gmailなどのメールサービスなどと同じ様相です。この意味でも、これから会計ソフトを導入するのであれば、クラウド型の会計ソフトをおすすめしています。

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