会計ソフトの購入費用・利用料金に関する勘定科目

更新日 2021年2月18日

会計ソフトを購入した場合の仕訳

会計ソフトの購入費用に関する勘定科目

インストール型の会計ソフトを買う場合には、パッケージとして箱や取扱説明書ごと購入する場合と、 ネットショップからソフトウェアをダウンロード購入する場合があります。 どちらの場合でも、会計ソフトは「消耗品費」の勘定科目で経費計上すればOKです。

会計ソフトを購入した場合の仕訳例

日付借方貸方摘要
20XX年5月20日消耗品費 10,000普通預金 10,000会計ソフトの購入費

会計ソフトでの帳簿づけの際、消費税区分を選択する必要がある場合は「課税」を選択します。

もし仮に、ソフトが10万円以上の場合には無形固定資産として資産計上し、減価償却するのが基本です。しかし個人事業用の会計ソフトは、まず10万円未満なので「消耗品費」でOKです。 ソフトウェアが「消耗品費」というのは変な気もするかもしれませんが、この処理で問題ありません。

クラウド会計ソフトの利用料金に関する勘定科目

クラウド型の会計ソフトの場合には、月額 or 年額払いで無形のソフトウェアに対する支払いになります。こちらは「通信費」で計上しましょう(通常の会計ソフトと同じように「消耗品費」で計上したとしても構いません)。

会計ソフトを購入した場合の仕訳例

日付借方貸方摘要
20XX年5月20日通信費 10,000普通預金 10,000クラウド会計ソフトの利用料

あるいは「雑費」でもよいのですが、決算書の見え方からして、雑費の金額があまり膨らむのは好ましくありません。

メーカーのサポート料金に関する勘定科目

ソフトのサポート料は「諸会費」や「支払手数料」の勘定科目で仕訳しましょう。 会計ソフトの購入費・利用料とサポート料がセットであれば、一緒に「消耗品費」や「通信費」としてつけても構いません。 この辺りは税理士によっても見解が分かれるところです。

勘定科目は、厳格に定められてはいません。 どちらでも仕訳できるようなものは、事業主や経理担当者の判断で決めて構いません。 重要なのは、一度つけた勘定科目でその後も一貫して仕訳することです(継続性の原則)。

ですので、今回会計ソフトのサポート料金を「諸会費」で仕訳したのなら、 翌年以降にも同じように「諸会費」で仕訳すれば問題ありません。

会計ソフトでの帳簿づけ例

例えば、会計ソフトとして「やよいの青色申告 オンライン」を利用している場合、以下のように帳簿づけします。下記の仕訳は、この会計ソフト自体の利用料金を記録する場合の帳簿づけ例です。 「かんたん取引入力」では、簿記の知識がない方でも直感的に分かりやすく仕訳できます。

  • 取引日を選択 例)20XX年5月1日
  • 科目からを選択 例)通信費
  • 取引手段と支払い予定日を選択 例)クレジットカード、20XX年6月25日
  • 摘要を入力 例)やよいの青色申告 オンライン 利用料金
  • 金額を入力 例)8,800円

これを実際に「やよいの青色申告 オンライン」で操作すると、下記の画像のようになります。(かんたん取引入力の場合)

会計ソフトの購入費用・利用料金の帳簿付け

複式簿記の知識がある方は、下記のように複式簿記のスタイルで仕訳することも可能です。 行を追加して、複合仕訳をすることもできます。

会計ソフトの購入費用・利用料金の帳簿付け(複式簿記)

ちなみに、画面メニューの「スマート取引取込」とは、預金取引やクレジットカード取引を自動取得する機能です。 上で紹介したように手動で入力することもできますが、対応した銀行口座やクレジットカードを登録すれば、データを自動取得することができます。データを自動取得すれば、わざわざ手動で打ち込む必要はありません。

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