会計ソフト利用料は通信費？消耗品費？勘定科目を仕訳例付きで解説！

更新日 2026年6月22日

会計ソフトを導入したときの勘定科目

会計ソフトを導入したら、その費用は必要経費に計上できます。帳簿付けする際の勘定科目は、会計ソフトの形式（クラウド型 or インストール型）によって下記のように使い分けるのが一般的です。

会計ソフトの勘定科目

クラウド型	インストール型
通信費	消耗品費

ちなみにインストール型のソフトでは、ソフトの購入費用とは別に、月額 or 年額のサポート料金がかかる場合もあります。このサポート料金は「諸会費」や「支払手数料」などの勘定科目で経費計上しましょう。詳しくは記事の後半で解説します。

クラウド型の会計ソフトの月額料金や年会費は「通信費」の勘定科目で経費計上するのが一般的です。

日付	借方	貸方	摘要
20XX年5月20日	通信費 10,000	普通預金 10,000	会計ソフト利用料

このほか「支払手数料」などの勘定科目を使っている人もいますが、それでも問題ありません。勘定科目を決めて、一貫性のある仕訳ができていればOKです。

インストール型の会計ソフトは、パッケージとして箱で購入する場合と、ネットからダウンロードする場合があります。どちらの場合でも、購入代金は「消耗品費」の勘定科目で経費計上すればOKです。

日付	借方	貸方	摘要
20XX年5月20日	消耗品費 10,000	普通預金 10,000	会計ソフトの購入費

会計ソフトで帳簿づけする際、消費税区分を選択する必要がある場合には「課税」を選択します。

もし仮に、ソフトが10万円以上の場合には無形固定資産として資産計上し、減価償却するのが基本です（個人事業主の会計ソフトで10万円以上のものはほとんどありません）。

ソフトのサポート料は「諸会費」や「支払手数料」の勘定科目で仕訳しましょう。会計ソフトの購入費・利用料とサポート料がセットであれば、一緒に「消耗品費」や「通信費」として記帳しても構いません。この辺りは税理士によっても意見が分かれるところです。

個人事業の勘定科目は、厳格に範囲が定められていません。どちらでも仕訳できるようなものは、事業主や経理担当者の判断で決めて構いません。重要なのは、一度つけた勘定科目でその後も一貫して仕訳することです（継続性の原則）。

ですので、今回会計ソフトのサポート料金を「諸会費」で仕訳するなら、翌年以降も同じように「諸会費」で仕訳すれば問題ありません。

例えば「やよいの青色申告オンライン」では、以下のように帳簿づけします。下記の仕訳は、この会計ソフト自体の利用料金を記録する場合の帳簿づけ例です。

これを実際に「やよいの青色申告オンライン」で操作すると、下記の画像のようになります。（かんたん取引入力の場合）

複式簿記の知識がある方は、下記のように複式簿記のスタイルで仕訳することも可能です。行を追加して、複合仕訳をすることもできます。

ちなみに、画面メニューの「スマート取引取込」とは、預金取引やクレジットカード取引を自動取得する機能です。上で紹介したように手動で入力することもできますが、対応した銀行口座やクレジットカードを登録すれば、データを自動取得できます。データを自動取得すれば、わざわざ手動で打ち込む必要はありません。