モバイル決済サービス Airペイ(エアペイ)の特徴まとめ

Airペイ(エアペイ)について

モバイル決済サービスの「Airペイ(エアペイ)」は、対応している電子マネーが多いのが特徴。POSレジアプリの「Airレジ」や、QRコード決済専用のアプリ「Airレジ QR」など、関連サービスの展開が豊富です。>> Airペイ (公式)

Airペイの概要

Airペイのカードリーダー

「Airペイ(エアペイ)」は、主要なモバイル決済サービスのひとつ。タブレットやスマホと連携させることで、カードや電子マネーでの決済を可能にします。運営会社は、ホットペッパーなどでおなじみの株式会社リクルートライフスタイル。

Airペイの基本情報

決済手数料導入スピード売上の入金サイクル対応OS
3.24% or 3.74%2週間以上月6回 or 月3回iOS

決済手数料に関しては、他社のモバイル決済サービスと同等。導入スピード・入金サイクルについては他社サービスが優勢です。 特に導入スピードに関しては申し込みから2週間かかるので、近いうちに店舗をオープンするという事業者は注意が必要です。

決済可能なカードの国際ブランド・電子マネーなど

カードの国際ブランド電子マネーなど
VISA
Mastercard
American Express
Diners Club
Discover
JCB
Suicaなど交通系電子マネー
Apple Pay
QUICPay
iD

Airペイは、主要国際ブランドのカード決済はもちろん、さまざまな電子マネー決済にも対応しているという長所があります。関連アプリの「Airペイ QR」を使えば、「LINE Pay」などのQRコード決済にも対応できます。

専用のPOSレジアプリ「Airレジ」と連携させて使う

Airペイは基本的に、専用の無料POSレジアプリ「Airレジ」と連携させて使います。そのほかのPOSレジアプリには対応していません。

Airペイ専用の「Airレジ」

Airレジの会計画面

「Airレジ」は国内で最も多くの店舗に選ばれているPOSレジアプリです。アプリをインストールして商品の値段や金額を設定するだけで、手持ちのタブレットをPOSレジとして利用できます。

「Airレジ」を使わなくてもAirペイを利用できますが、会計のたびに金額を入力する必要が生じるので、これはかなり面倒です。「Airレジ」なら会計業務が簡単・スムーズに行えるので、とりあえずインストールしておくとよいです。
>> Airレジの詳細はこちら

「Airレジ」を中心に連携できる関連サービス

Airシリーズは、共通のアカウント(AirID)を使うことで、さまざまな機能を連携できます。「Airレジ」を中心にして、組み合わせて使えるものが多いです。

Airペイの関連サービス(一部)

名称概要料金
Airレジ高機能なPOSレジシステム無料
Airペイ QRQR決済を受付可能にするサービス基本無料
(決済手数料を取られる)
Airペイ ポイントポイントシステムの導入サービス有料
Airウェイト受付の順番待ち管理システム有料
Airシフト従業員のシフト管理システム3カ月目から有料

たとえば、「Airペイ ポイント」はTポイントやPonta(ポンタ)、WAON POINTといった複数のポイントサービスを導入できる販促支援アプリです。毎月ポイントサービスの利用料などがかかります。

決済可能なクレジットカードや電子マネーについて

Airペイはクレジットカード決済以外にも、非接触型決済(ピッとかざして決済する方法)やQRコード決済に対応しています(QRコード決済用アプリは「Airペイ QR」)。決済手数料は3.24%か3.74%。楽天ペイやCoineyなど他社のモバイル決済サービスと同じです。
>> 非接触型決済・QRコード決済の違いはこちら

売上から差し引かれる決済手数料

3.24%3.74%
クレジットカード決済VISA
Mastercard
American Express
Diners Club
Discover
JCB
非接触型決済Suicaなど交通系電子マネーApple Pay
QUICPay
iD
QRコード決済LINE Pay
d払い
Alipay
WeChat Pay
なし

SquareやCoineyと比べると、対応している決済方法の種類が豊富です。ただ、非接触型決済に関しては、楽天ペイよりは少なめです(楽天ペイは、上表に加えてnanacoや楽天Edyにも対応)。

ちなみにApple Pay(iPhoneなどを電子ウォレットとして使う機能)の決済手数料を3.74%としていますが、Apple Payに紐づけられた電子マネーがSuicaなどの交通系電子マネーだった場合は3.24%です。

後述する「キャッシュレス・消費者還元事業」に登録すれば、AliPayとWeChat Pay以外の決済手数料が実質2.16%になります。

2大中国系QRコード決済に対応する「Airペイ QR」

関連アプリの「Airペイ QR」は、中国で普及している2大QRコード決済に対応しています。会計の際は、タブレットやスマホのカメラを使ってQRコードを読み取り、決済を完了させます。

2大中国系QRコード決済

  • Alipay (アリペイ/支付金)
  • WeChat Pay (ウィーチャットペイ/微信支付)

日本を訪れる中国人観光客は、慣れ親しんでいる「Alipay」や「WeChat Pay」が利用可能な店に足を運ぶ傾向があります。中国人観光客向けの商品を取り扱っている事業者は「Airペイ QR」を導入すれば、集客力を高められるというわけです。

申し込みから決済可能になるまで2週間以上かかる

全体を通してみると、申し込みから約2週間後にAirペイでのカード決済が可能になります。これは他社と比べると遅めです。例えばSquareは、最短で申し込み当日からカード決済を受け付けられます。

Airペイを導入するには、はじめに公式サイトでアカウント「AirID」を取得して申し込みます。このとき、QRコード決済専用アプリ「Airペイ QR」の同時申し込みも可能です。

Airペイ導入の流れ

申し込みが完了すると、カード会社ごとの審査が始まります。VISAとMastercardが一番早く、申し込みから最短3日で審査結果を通知。そのあとカードリーダーが届き、トレーニングモード(本番の決済はできない)が開始します。Airペイ利用開始の連絡が届くまではトレーニングモードを解除できません。

実際には申し込んでから3~4週間かかることも

公式サイト上では上記の通り2週間程度かかるとアナウンスされていますが、実際には導入まで3~4週間以上かかったという声も。審査は国際ブランドや電子マネーの種類別に行われますが「VISAとMaster以外の審査結果がなかなか来ない」と嘆く事業者が多いです。

SuicaやLINE Payなど電子マネーの審査に関しては、数カ月後に審査結果が届いたという事例もめずらしくありません。導入を急ぐ事業者にはあまりおすすめできません。

入金サイクルは「月6回 or 月3回」

Airペイの入金サイクルは月6回か月3回。この入金サイクルは、振込先に設定した銀行によって異なります。また、入金日はあらかじめ決められているので、事業者が指定することはできません。

  • 月6回……三菱UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行
  • 月3回……その他の銀行

ゆうちょ銀行は利用不可

入金にかかる振込手数料は、Airペイが負担してくれるので無料です。入金回数が月6回の場合は、以下のようなサイクルで入金されます。

5~9日分の売上は15日に入金される

このように5~9日分の売上は、10日締めで15日にまとめて自動入金されます(詳細な日程は月によって異なる)。「Square」や「楽天ペイ」は最短翌日の振込で、この点は劣ります。

「Airペイ QR」は月末締めの翌月一回払い

「Airペイ QR」で決済した売上については、月末締めの翌月一回払いのみ。上記の入金サイクルは当てはまりません。

今ならカードリーダーとiPadが無料で借りられる

Airペイのカードリーダーは購入制ではなく貸出制。現在、カードリーダーを1台無料で借りられる「キャッシュレス0円キャンペーン」が実施中です。さらに、希望すればiPadも1台借りられます。

このキャンペーンの利用条件は、2019年10月から経済産業省が実施する制度「キャッシュレス・消費者還元事業」への登録。登録審査の結果は、2019年9月前後に連絡が来る予定です。万が一審査に落ちた場合、下記の貸与料金がかかります。

1台あたりの貸与料金

カードリーダーiPad
18,334円
→1台まで無料
37,800円
→1台まで無料

表示は税抜き料金

上記キャンペーン対象外でもカードリーダーを無料で使える

「キャッシュレス・消費者還元事業」の対象外となる事業者でも、カードリーダーを無料で借りられる別のキャンペーン「0円スタートキャンペーン」があります。

Airペイに新規で申し込みをした月から6ヵ月後の月末までにカード審査を通過していれば、カードリーダーを1台無料で借りられるというもの。こちらはほとんどの申込者が当てはまるキャンペーンです。

「キャッシュレス・消費者還元事業」- 決済手数料が実質2.16%に

2019年10月1日に実施された消費増税(8%から10%に引き上げ)にともない、経済産業省は日本全体のキャッシュレス化を促進するための支援を行います。それが、先述の「キャッシュレス・消費者還元事業」です。

Airペイの場合、以下の方法で決済した際の手数料が2019年10月~2020年6月の間は実質2.16%になります。主に日本国内のキャッシュレスサービスを促進する制度なので、中国のQRコード決済であるAlipayやWeChat Payは対象外です。

売上の決済手数料が実質2.16%になる決済一覧

クレジットカード決済電子マネー決済など
VISA
Mastercard
American Express
Diners Club
Discover
JCB
Suicaなど交通系電子マネー
Apple Pay
QUICPay
iD
LINE Pay
d払い

LINE Payとd払いは関連アプリの「Airペイ QR」を利用

対象者の条件は「軽減税率対策補助金」の利用条件と似ており、条件を満たせば個人事業主でも申し込めます。「軽減税率対策補助金」とは、POSレジシステムの導入にかかる費用を最大75%サポートしてくれる補助金のことです。

支援制度概要
キャッシュレス・
消費者還元事業
カードや電子マネーの決済手数料が補助により実質2.16%になる
(Airペイの場合)
軽減税率対策補助金POSレジシステムの導入費用を最大75%負担してくれる補助金

事業者は「キャッシュレス・消費者還元事業」か「軽減税率対策補助金」のどちらか一方しか利用することができません。すでに補助金を申請している場合は、「キャッシュレス・消費者還元事業」に登録できないので注意しましょう。
>> お得にPOSレジを導入できる「軽減税率対策補助金」の詳細はこちら

「Airペイ」のまとめ

Airペイはカード決済や多数の電子マネーに対応しているモバイル決済サービスです。同シリーズの関連アプリ「Airペイ QR」を使えば、4種類のQRコード決済に対応できます。決済手数料は3.24~3.74%で、楽天ペイなどの大手他社と同一です。

Airペイのメリットとデメリット

メリットデメリット
同シリーズの関連サービスが豊富
対応している電子マネーの種類が豊富
売上の入金手数料が無料
専用POSレジアプリが優秀
申し込みから導入まで2週間以上かかる
売上の入金は月6回 or 月3回
対応OSはiOSのみ

Airペイに対応しているPOSレジアプリは、「Airレジ」のみ。「Airレジ」はシェアNo.1のPOSレジアプリで、有料アプリ並みの機能を無料で使えます。他社のPOSレジとは連携できませんが、ほとんどの事業者は「Airレジ」で十分です。さらに、ほかのAirシリーズと組み合わせることで、業務効率化を図れます。

導入スピードが遅いのがAirペイのネック。申し込みをしてから店舗に導入できるようになるまで、最低2週間はかかってしまいます。電子マネーの種類によっては、数カ月後に審査結果の連絡が来ることも。

今ならカードリーダーとiPadを1台ずつ無料で貸し出してくれるキャンペーンを行っています。利用条件は「キャッシュレス・消費者還元事業」の制度に登録するだけ。この対象に当てはまらない事業者でも、別のキャンペーンを利用すればカードリーダーだけは無料で借りられます。

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